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高齢者への医療提供では、薬物療法に伴うリスクの大きさを理解し、慎重な対応が求められます。
加齢に伴う薬物動態の変化により有害事象が起こりやすいため、少量から開始し状態を確認しながら増量することが基本となります。
また、多剤併用は相互作用の危険を高めるため、必要最小限の投薬にとどめる工夫が重要です。さらに、認知機能低下や嚥下障害、経済的状況など、服薬アドヒアランスを低下させる要因は多岐にわたり、本人だけでなく家族や介護者からの情報も含めて把握し、剤形変更や一包化など継続しやすい形へ調整する視点が求められます。
一方で、高齢化や核家族化が進む中、「老老介護」や「認認介護」が増加しており、家族など介護者の負担も大きな課題となっています。介護状況に応じて早期から相談を行い、介護保険サービスの導入を含む支援につなげることが、安定した在宅療養の継続に役立ちます。電子処方箋の活用や薬剤師による一元的な薬剤管理の仕組みも進みつつあり、医療・介護が連携して高齢者の生活を支える体制整備が求められています。
出典：中央社会保険医療協議会 総会（第637回）令和7年12月19日
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