私はベトナムにある「メコン大学」の客員教授を兼務している関係で、よく同国を訪問します。スタバもマックももはや多くのアジア諸国の方が高い状況で、まだまだ日本に関心を持っていただけるのは、とても嬉しく思います。
さて、日本の医療や介護が施設から在宅にシフトしていくのは既定路線です。そして、とくに介護は日本の人々（国籍というより日本にずっと住んでいる人という意味で）だけで賄えないことも事実ですから、色々な国の方が、日本で働いてくださってはじめて成立する時代なことも間違いありません。この話を足し算すると、「日本の在宅医療は外国人 が支える？」になりそうですが、それはちょっと議論が飛躍しているように思います。
日本の医療や介護の現場では、ほとんどの場面で、日本語で会話します。他国では、例えば医師カルテや薬品名は英語表記のまま、看護記録は母国語、といった混合型もよく目にします。その難しい日本語を使いこなせる人材がいるとしたら、それは医療・介護に限らずあらゆる業界で引っぱりだこになることは言うまでもありません。
つまり外国人労働者に「高い日本語能力」を一方的に求めるというのは、これからの日本では、徐々に無理難題なリクエストになってきます。むしろ日本に来て下さった方々に「やさしい日本語」で説明する努力が、日本の人々には求められていくでしょう。ただ、それを患者・利用者の皆さんに求めるのも無理があります。とすると、比較的人数が多い施設こそ「若干の日本の人々と、多数の海外から来て下さった方々」で回していくようになるでしょう。
こう考えると、日本の人々の働く場は、ますます在宅医療・介護に急速シフトすることになります。まだ子ども向け職業体験施設（キッザニアやカンドゥー）では「病院」が主流になっていますが、それも、いずれ変わっていくのかもしれませんね。